「心理カウンセリングで保険は適用されるのかな？」
「保険適用されるとどのくらい安くなるんだろう？」
少しでも心理カウンセリングにかかる費用をおさえるため、保険を活用しようと考えている方は多いですよね。
心理カウンセリングで保険が適用されるかどうかは、相談者の状態やカウンセリング先によって異なります。
今回は費用が心配な方に向け、心理カウンセリングに保険が適用されるケースを紹介します。保険以外で費用をおさえる方法も紹介するので、ぜひ参考にしてください。
- 心理カウンセリングで保険適用されるかは施設ごとで異なる
- 保険適用されるには、医師の診断が必要
- 保険適用以外でも価格を抑えることは可能
心理カウンセリングは保険適用されるのか
はじめに次のトピック別で、心理カウンセリングの保険適用について解説します。
- 保険は適用されない場合が多い
- 保険適用には医師の診断が必要
- 相談者の状況やカウンセリング先によって異なる
- 保険適用後の費用は〜が目安
保険は適用されない場合が多い
心理カウンセリングは、基本的に保険が適用されません。
一般的に保険が適用されるのは、病気の治療を目的とした医療行為に対してです。カウンセリングは、医療行為ではなく心理的な支援やケアとされているため、保険適用外のケースが多くなっています。
ただし、適用条件に当てはまれば、保険適用で心理カウンセリングを受けることも可能です。
保険適用には医師の診断が必要
心理カウンセリングに保険が適用されるには、医師の診断が必要です。
心理カウンセリングが保険されるには、医師によって「心理カウンセリングが治療に必要だ」と判断される必要があります。
そのため、医師の在籍していない施設やサービスでのカウンセリングには、保険が適用されません。
相談者の状況やカウンセリング先によって異なる
心理カウンセリングが保険適用されるかどうかは、受ける治療法や病状、受診先によって異なります。
心理カウンセリングが保険適用されるには、特定の疾患による通院や治療をしていることが条件です。そのため、カウンセリングを受ける人の状況によって保険が適用されるかどうかが決まります。
また、条件を満たしていても、すべてのカウンセリング先で保険が適用されるわけではありません。
最終的には担当医の判断となるため、保険適用でカウンセリングを受けられるか、あらかじめ確認しておくと良いでしょう。
なお、オンラインカウンセリングでも保険が適用されるケースがあります。詳しく知りたい人は、次の記事を参考にしてください。
保険適用後の費用は1,500〜3,000円が目安
心理カウンセリングの相場は、1時間5,000円から1万円が相場です。
保険適用された場合、自己負担は医療費の3割となります。そのため保険が適用された場合、心理カウンセリングの費用は1回1,500円～3,000円が目安です。
1回1万円の心理カウンセリングを受けた場合、7,000円もの費用を抑えることができます。
心理カウンセリングが保険適用されない理由
冒頭でも少し触れたように、心理カウンセリングは医療行為ではなく心理的なケアとされているため、保険が適用されません。
医療行為などの保険が適用される診療は、保険診療と言われます。対して心理カウンセリングのように保険が適用しない診療は、自由診療に分類されます。
自由診療は、医療保険各法等の給付対象とならない検査や治療を指し、厚生労働省が認めていない治療法を用いる場合などが対象です。
自由診療にかかる費用は、基本的にすべて自己負担となります。
心理カウンセリングが保険適用される4つのケース
ここからは、心理カウンセリングが保険適用される主なケースを、4つにまとめて紹介します。
- 医師や看護師による認知行動療法を受けた場合
- 医師による精神疾患の通院や在宅療法を受けた場合
- 医師による標準型精神分析療法を受けた場合
- 特定の疾患や症状等の治療を受けた場合
ケース1：医師や看護師による認知行動療法受けた場合
うつ病などの気分障害と診断され、医師や看護師による認知行動療法や精神分析が行われるカウンセリングは保険適用の対象です。
うつ病以外にも、以下の症状と診断された場合も対象となります。
上記の症状に対して、認知行動療法や精神分析が実施された場合、保険が適用される場合があります。
ケース2：医師による精神疾患の通院や在宅療法を受けた場合
精神科を担当する医師により、特定の精神疾患による通院や、在宅療法を受けた場合のカウンセリングも保険適用です。
代表的な疾病は、以下となります。
近年では、精神科と心療内科を兼ねているケースもあります。
保険適用のカウンセリングを受けたい場合は、受診する病院やクリニックへの確認が必要です。
ケース3：医師による標準型精神分析療法を受けた場合
医師が標準型精神分析療法としてカウンセリングを行う場合も保険が適用されます。
標準型精神分析とは、相談者の悩みや問題について深く掘り下げ、原因や対応を分析する療法です。
標準型精神分析療法が保険適用とされるのは、診療時間が45分を超えた場合のみとなるため、注意しなければなりません。
保険適用の心理カウンセリングを受けたい場合は、標準型精神分析療法を行っている病院やクリニックを探しましょう。
ケース4：特定の疾患や症状等の治療を受けた場合
特定の疾患や症状の治療を受けた場合のカウンセリングも、保険適用するケースがあります。
具体的には、以下の治療を受ける場合です。
- 依存症集団療法
- 小児特定疾患カウンセリング
- 入院・通院集団精神療法
これらの治療でカウンセリングを受ける場合は、保険が適用される可能性があります。
該当する場合は、あらかじめ受診先に確認するのがおすすめです。
保険適用外で心理カウンセリングに安く通う方法
ここからは、保険適用以外で心理カウンセリングにかかる費用を抑える方法を、3つにまとめて紹介します。
- 無料カウンセリングに通う
- 費用が安いカウンセリングに通う
- オンラインカウンセリングを選ぶ
方法1：無料カウンセリングに通う
無料カウンセリングに通うことで、費用を抑えることが可能です。
無料の心理カウンセリングは、非営利団体や研究を目的としたカウンセリング施設で受けられます。
ただし、無料カウンセリングは時間が短い場合が多い、カウンセラーが選べない等のデメリットもあるため、注意が必要です。
なお、以下の記事ではおすすめの無料カウンセリングや注意点について紹介しています。ぜひ、あわせて参考にしてください。
方法2：費用が安いカウンセリングに通う
価格の安いカウンセリングに通うことでも、カウンセリング費用を抑えられます。
有料のカウンセリングは、無料カウンセリングに比べ、じっくり話を聞いてもらえることが多いです。
冒頭でも少し触れたように、カウンセリングは1回5,000円から1万円が相場ですが、中には2,000円前後で受けられる場所もあります。
なお、以下の記事では費用が安いカウンセリングを紹介しています。ぜひ、あわせて参考にしてください。
方法3：オンラインカウンセリングを選ぶ
オンラインカウンセリングを選ぶことでも、費用を抑えられることが可能です。
オンラインカウンセリングは、設備費用がかからないことから、対面カウンセリングよりも価格が安い場合があります。
自宅などの好きな場所で受けられるため、交通費もかかりません。
なお、以下の記事では費用の抑え方について詳しく紹介しているので、ぜひあわせて参考にしてください。
心理カウンセリングは医療費控除の対象になる？
医療費控除の対象になるかどうかは、保険診療でのカウンセリングかどうかによって異なります。
保険適用でカウンセリングを受けた場合は、医療費控除の対象です。
自由診療でカウンセリングを受けた場合は医療費控除の対象外となるため、注意しましょう。
まとめ
今回は、心理カウンセリングの保険適用について紹介しました。
心理カウンセリングは、基本的に保険が適用しないケースが多いですが、条件に当てはまれば保険を利用して受けられます。
また、本記事でも紹介したように、保険適用以外の方法でもカウンセリング費用を抑えることが可能です。
心理カウンセリングを受けたいものの、費用面で心配という方は、ぜひ本記事を参考に、カウンセリング先を探してみてください。
